出典：第二種衛生管理者2023年（令和5年度）10月公表問題｜労働衛生第17問
問題
厚生労働省の「職場における腰痛予防対策指針」に基づき、腰部に著しい負担のかかる作業に常時従事する労働者に対して当該作業に配置する際に行う健康診断の項目として、適切でないものは次のうちどれか。
(1) 既往歴及び業務歴の調査
(2) 自覚症状の有無の検査
(3) 負荷心電図検査
(4) 神経学的検査
(5) 脊柱の検査
第二種衛生管理者｜腰痛予防対策指針の健康診断項目｜腰部負担作業の健診内容を解説
腰部に著しい負担のかかる作業に配置する際の健康診断では、腰痛の発生や悪化を防ぐため、腰部の状態、過去の腰痛歴、現在の症状、神経症状、脊柱の異常などを確認します。答えは(3)負荷心電図検査です。負荷心電図検査は心臓の機能や虚血性心疾患などを調べる検査であり、腰痛予防対策指針における腰部負担作業の配置時健康診断の項目には含まれません。
(1) 既往歴及び業務歴の調査
適切です。その理由は、過去に腰痛を起こしたことがあるか、これまで重量物取扱い作業、介護作業、長時間の同一姿勢作業など腰部に負担のかかる業務に従事してきたかを確認することが、腰痛リスクの把握に直結するためです。腰痛は一度発症すると再発しやすく、過去の腰痛歴や作業歴は、配置の適否や作業方法の配慮を判断する重要な情報になります。
(2) 自覚症状の有無の検査
適切です。その理由は、腰の痛み、だるさ、しびれ、下肢への放散痛など、本人が感じている症状を確認することで、腰部への負担により悪化する可能性を事前に把握できるためです。腰痛は画像や外見だけでは分かりにくいことが多く、本人の訴えが重要な判断材料になります。配置時に自覚症状を確認しておくことで、無理な作業への配置を防ぎ、早期の対策につなげることができます。
(3) 負荷心電図検査
不適切です。その理由は、負荷心電図検査は運動などで心臓に負荷をかけ、心筋虚血や不整脈などの心臓の異常を調べる検査であり、腰痛予防を目的とした健康診断項目ではないためです。腰部に著しい負担のかかる作業で問題となるのは、腰椎、筋肉、神経、姿勢、過去の腰痛歴などです。心臓の検査である負荷心電図検査は、腰部負担作業に配置する際の腰痛予防対策指針上の項目には該当しません。
(4) 神経学的検査
適切です。その理由は、腰部の障害では、腰椎椎間板ヘルニアなどにより神経が圧迫され、下肢のしびれ、筋力低下、感覚異常などが起こることがあるためです。神経学的検査では、神経症状の有無を確認し、単なる腰の痛みだけでなく、神経に影響が及んでいないかを評価します。腰痛の重症度や作業配置上の注意点を判断するうえで重要な検査です。
(5) 脊柱の検査
適切です。その理由は、腰痛予防では、脊柱の形、可動性、圧痛、姿勢異常などを確認することが重要だからです。脊柱は身体を支える中心であり、腰部負担作業では特に腰椎に大きな負荷がかかります。脊柱の状態を確認することで、作業によって腰痛が発生しやすい状態か、または既に異常がないかを判断できます。
この問題で覚えるポイント
腰痛予防対策指針における腰部に著しい負担のかかる作業の配置時健康診断では、腰痛に直接関係する項目が問われます。具体的には、既往歴及び業務歴の調査、自覚症状の有無の検査、脊柱の検査、神経学的検査、脊柱機能検査などが中心です。ポイントは、腰、脊柱、神経、過去の作業歴や症状に関係するものを選ぶことです。心電図、血液検査、視力検査、聴力検査など、一般健康診断で見かける項目であっても、腰痛予防の配置時健康診断として直接関係しないものは誤りになります。試験では、腰痛対策の健康診断は心臓や内臓の検査ではなく、腰部の状態と神経症状を確認する検査であると整理しておくと判断しやすくなります。
ひっかけポイント
この問題のひっかけは、負荷心電図検査という医学的に重要そうな検査を混ぜている点です。健康診断と聞くと、心電図検査も含まれそうだと考えてしまいやすいですが、ここで問われているのは一般健康診断ではなく、腰部に著しい負担のかかる作業に配置する際の腰痛予防のための健康診断です。つまり、判断基準は「健康診断でよく見る項目か」ではなく、「腰痛の予防や腰部負担の評価に直接関係するか」です。心臓に関する検査と腰部に関する検査を混同させるパターンは再現性のあるひっかけなので、作業内容に対応した検査項目を選ぶ意識を持つことが大切です。
