出典：第二種衛生管理者2025年（令和7年度）4月公表問題｜労働衛生第13問
問題
労働衛生対策を進めるに当たっては、作業環境管理、作業管理及び健康管理が必要であるが、次のAからEの対策例について、作業管理に該当するものの組合せは次のうちどれか。
Ａ 座位での情報機器作業における作業姿勢は、椅子に深く腰をかけて背もたれに背を十分あて、履き物の足裏全体が床に接した姿勢を基本とする。
Ｂ 情報機器作業において、書類上及びキーボード上における照度を400ルクス程度とする。
Ｃ 高温多湿作業場所において労働者を作業に従事させる場合には、計画的に、暑熱順化期間を設ける。
Ｄ 空気調和設備を設け、事務室内の気温を調節する。
Ｅ 介護作業等腰部に著しい負担のかかる作業に従事する労働者に対し、腰痛予防体操を実施させる。
(1) A，B
(2) A，C
(3) B，E
(4) C，D
(5) D，E
第二種衛生管理者｜労働衛生管理の3管理を解説を解説
労働衛生管理の3管理では、作業環境管理、作業管理、健康管理を区別して判断することが重要です。作業管理とは、作業方法、作業姿勢、作業時間、休憩、作業手順など、労働者の作業の進め方を適切に管理する対策です。Aの作業姿勢の管理とCの暑熱順化期間の設定は作業管理に該当するため、答えは(2)です。
(1) A，B
不適切です。Aは作業姿勢を適切に保つための対策であり、作業管理に該当します。しかし、Bの照度を400ルクス程度にする対策は、作業場所の明るさという作業環境を整えるものです。照明、温度、湿度、換気、騒音などの環境条件を改善する対策は作業環境管理に分類されます。そのため、AとBの組合せは作業管理だけの組合せではありません。
(2) A，C
適切です。Aは、情報機器作業における作業姿勢を適正に保つための対策です。椅子に深く腰をかけ、背もたれを使い、足裏全体を床に接する姿勢を基本とすることは、労働者の身体への負担を減らす作業方法の管理に当たります。Cは、高温多湿作業に入る前に暑熱順化期間を計画的に設ける対策です。暑熱順化とは、身体を暑熱環境に徐々に慣れさせ、熱中症のリスクを下げるための作業上の配慮です。作業への慣らし方や作業計画に関する内容なので、作業管理に該当します。
(3) B，E
不適切です。Bは、書類上やキーボード上の照度を調整する内容であり、作業場所の明るさを管理する作業環境管理です。Eは、腰部に著しい負担のかかる作業に従事する労働者に腰痛予防体操を実施させる対策です。腰痛予防体操は労働者の身体機能の維持や健康障害の予防に関係するため、健康管理に分類されます。どちらも作業管理には該当しません。
(4) C，D
不適切です。Cは、暑熱順化期間を設ける対策であり、作業に身体を慣らすための作業計画に関するものなので作業管理です。しかし、Dの空気調和設備を設けて事務室内の気温を調節する対策は、作業場所の温熱環境を改善するものです。これは作業環境管理に該当します。そのため、CとDの組合せは作業管理だけの組合せではありません。
(5) D，E
不適切です。Dは、空気調和設備によって事務室内の気温を調節する対策であり、作業環境管理です。Eは、腰痛予防体操を実施させる対策であり、労働者の健康保持や疾病予防に関わる健康管理です。作業管理とは、作業姿勢、作業方法、作業時間、休憩の取り方など、作業の進め方を管理することを指すため、この組合せは該当しません。
この問題で覚えるポイント
労働衛生管理の3管理は、作業環境管理、作業管理、健康管理に分けて整理します。作業環境管理は、温度、湿度、照度、換気、騒音、有害物質濃度など、作業場所の環境そのものを良好に保つ管理です。作業管理は、作業姿勢、作業方法、作業時間、休憩、作業手順、保護具の使用方法など、労働者がどのように作業するかを管理するものです。健康管理は、健康診断、健康相談、体操、保健指導、疾病予防など、労働者の健康状態を把握し維持する管理です。照度や室温の調節は環境を整える内容なので作業環境管理、作業姿勢や暑熱順化期間の設定は作業の進め方に関わるため作業管理、腰痛予防体操は身体の健康保持に関わるため健康管理と判断します。
ひっかけポイント
この問題では、どれも労働衛生上は大切な対策であるため、内容の良し悪しではなく、3管理のどれに分類されるかを見分ける必要があります。特に、情報機器作業に関する対策でも、姿勢は作業管理、照度は作業環境管理に分かれる点がひっかけです。また、暑熱対策でも、気温を下げる設備対策は作業環境管理ですが、暑さに慣れる期間を設けることは作業計画に関わるため作業管理です。腰痛対策も、作業姿勢や作業方法の改善なら作業管理ですが、腰痛予防体操は健康保持のための対策なので健康管理に分類されます。名称だけで判断せず、環境を変えるのか、作業のやり方を変えるのか、労働者の健康状態に働きかけるのかで分類することが重要です。
